ニンニクと炒める空心菜、フォーに添えるノコギリコリアンダー。ベトナムの食卓に欠かせない野菜が、日本の畑で育てられている。買い手は全国のベトナム料理店と、日本で暮らすベトナムの人々だ。
輸入品の値上がりが栽培のきっかけに
在留ベトナム人は2025年末で66万483人(出入国在留管理庁)。在留外国人395万人の16.7%を占め、中国に次ぐ。故郷の味に使う香草や葉物は空輸品に頼る場面が多く、現地から店頭に届くまで1週間ほどかかる。

大阪府河南町には、この需要に国産で応える農家がいる。マイナビ農業の報道によると、ベトナム食材店を営んでいた男性が、2021年夏にホーチミン市の都市封鎖で輸入野菜が値上がりしたのを機に、自ら栽培すると決め、翌年の春に種をまいた。祖父の畑2畝から出発した栽培面積は30アールに広がり、空心菜やタイバジルなど約16品目を全国のベトナム料理店に出荷する。収穫から日を置かずに届けられる鮮度が、空輸品にはない強みになった。
業務用の流通にも国産品が入っている。日本食糧新聞社の外食向け紙面は2025年7月、千葉県や福岡県などで採れた白空心菜やパクチーファラン(ノコギリコリアンダー)を青果卸の推奨品として取り上げた。パクチーファランについては、エスニック料理の定着とともに国産の栽培と流通が安定してきたと伝えている。
66万人は国産野菜の新しい買い手
産地ぐるみの動きもある。愛媛県東温市では県の普及組織が後押しし、パクチーの生産者が2018年度の8人から2021年度に11人へ、栽培面積は65アールから144アールへ広がった(農林水産省の普及活動事例)。標高差を生かして出荷時期をつなぎ、周年供給への足がかりを得た。ペーストなどの加工品も開発し、都内企業の社員食堂で開いた愛媛フェアではパクチー入りのメニューが採用された。一方、家庭での食べ方がまだ広まっておらず、需要の拡大が次の課題に挙がる。

ここで在日ベトナム人の存在が意味を持つ。日々の料理に香草や葉物を使う66万人は、国産のアジア野菜にとって継続的な買い手になりうる。鮮度の高い国産品が身近な店に並べば、日本の家庭がベトナム料理を通じて野菜を一皿増やすきっかけにもなる。新規就農者の品目選び、産地の販路、食卓にのぼる野菜の幅。国産野菜の需要をどこに見いだすかという問いに、小さな畑が一つの答えを示している。
InfoBankは、農林水産省の「野菜を食べようプロジェクト」を応援しています。ベトナムの食文化を入り口に、国産野菜を使う場面が広がることを期待しています。

ベトナム経済メディアInfoBank 編集長
三浦 賢弥
KENYA MIURA
山形県山形市出身。筑波大学大学院でのベトナム研究・ホーチミン市師範大学での留学を経て、JETRO(日本貿易振興機構)に入構。
ベトナム進出コンサルティング・市場調査会社に7年間携わり、2026年1月にベトナム経済メディアInfoBankを企画・運営する株式会社InfoBase創業。代表取締役に就任。
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